「体が資本」という言葉がありますが、これは「何をするにも元気な体があってこそ」ということを意味するものです。この元気な体を守るために尽力してくれているのが「医療業界」です。昨今の感染症の広がりによってより一層、医療の力の大きさを知ることとなりました。
医療業界は他の産業分野と比較して、DXがあまり進んでいないという現状があります。現在医療業界で抱えている課題はもしかしたら、DXによって解消できるかもしれません。
今回はそんな医療現場が抱える「現在の課題」と、DXの力を使ったら実現できるであろう「未来の医療現場」について解説します！
医療業界の現状と課題
日本医療の現状
医療業界の現状は決して良いものとは言い難い状況になっています。
少子高齢化に伴って患者は増え続けているのに対し、医師や看護師などの医療従事者は不足しており、需要と供給があっていない状況です。これによって医療従事者の過重労働に拍車がかかっており、休職や離職に繋がるケースも少なくありません。
人材不足解消に向け対策は取られているものの、すぐに解決することにはならないでしょう。また特に労働環境が過酷とされる外科や産婦人科、救急科などの志望者が限られているという状況があるため、医師の総数が増えたとしても、苦しい状況が続く可能性があります。
かねてより人材不足が問題視されていた医療業界は、コロナの影響を受け、よりひっ迫した状況に陥りました。需要と供給があっていない環境下で業務が大幅に増加し、医療従事者の過重労働に追い討ちがかかっています。
日本医療が抱える課題
日本の医療業界が抱える課題は大きく分けて３つあります。
＊少子高齢化による、労働人口不足
＊地方と都市部における、医療格差
＊システム化の遅れによる、状況把握の遅れ
これらについて、それぞれご説明しましょう。
少子高齢化による、労働人口不足
医療現場の現状、また課題として第一に挙げられるのがこの「労働人口不足」でしょう。
先にも述べましたが、少子高齢化により労働人口は減り、反対に医療を必要とする場面の多い高齢者が増加しているのが現在の日本です。減っていく医療従事者に対して増えていく患者という、とてもアンバランスな状態なのです。
大学の医学部の定員を増やすなど、人材を増やすための対策は取られていますが、これについてはすぐに解決できるものではありません。厚生労働省によると2033年ごろには医師の需給が均衡になるという試算が公表されています。しかし「今」過酷な環境で働いている医療従事者を救うためには、これらの対策と並行して、「今」できることに取り組まねばならないとならないと考えます。
地方と都市部における、医療格差
人材の流入が活発な都市部とそうでない地域との間で、医療格差が生まれています。都市部には複数の科が併設されている総合病院のような大きな病院がありますが、都市部から離れた地域では小さな診療所がポツポツと点在しているなんてことは少なくありません。そうした地域では、医療機関の少なさから満足な医療を受けにくいこともありますし、専門医や専門の病院がないことで、病気の発見に遅れを取ることもあります。
また、高齢化が進む中で懸念されるのは、地方に住む高齢者が都市部の医療機関まで足を運ぶことができないということです。交通機関が発達していないことや、自宅からの距離が遠すぎて通院に向かないことなどが想定され、希望の医療を受けることができなくなる可能性があります。
システム化の遅れによる、状況把握の遅れ
コロナ禍では人材もそうですが、医療物資の不足も問題となりました。こちらについては不足そのものに加えて、医療物資の管理がきちんとできていなかったことが、さらに追い討ちをかけたと考えられます。現状を正しく把握しておくことで適切な判断が下せる、反対にいえば、正しい把握ができていないと判断を誤ることが増えるということです。医薬品や医療機器については海外からの輸入に頼ってるところも少なくありません。医療物資の管理は、今後ますます重要視されるでしょう。
また患者の救急搬送している際には、「患者を運ぶのは何科が適切なのか」「オペが必要であればオペ室は空いているのか」「適切に処置できる医師は院内にいるのか」など、さまざまなことを関係各所に確認しなければなりません。現状ではこれを1件1件確認しているため、多い時では1回の搬送に20件以上も連絡・確認を取らなければならないこともあると言われています。これだけの確認をしていると、もちろん時間もかかってしまいますし、その間に患者の容体が悪化するといった事態も起こりうるでしょう。
こうした状況の解消のために役立てられるのがITツールです。医療とは別の産業ではITツールの導入が増えつつありますが、医療業界ではスタッフや患者のITリテラシーの問題などから、思うように進んでいない状況があります。こうした状況も医療業界のひっ迫を仰ぐきっかけとなっているでしょう。
DX(デジタルトランスフォーメーション)について
最近ではよく耳にするようになりました「DX」は、「Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）」を省略した言葉です。デジタルトランスフォーメーションは、直訳すると「デジタルによる変容」ですが、簡潔にいうと「デジタル技術を社会に浸透させて人々の生活をより良いものへと変革すること」です。
デジタル技術を社会に浸透させるということですが、例えば「キャッシュレス決済」や「デリバリーサービス」、ビジネスで言えば「電子判子」や「電子書類」などもこれにあたります。
キャッシュレス決済専用レジを使用することで、レジにスタッフが不在の場合でも物を購入することができてレジの列に並ぶ時間を削減できますし、店舗側もスタッフの人件費を削減することができます。また企業においてはリモートワークが普及する中で、ただ判子を貰うためだけにオフィスに出社するという手間を、「電子判子」を使用することで削減できるようになります。
デジタル技術が大幅に上昇し、今までは人が行うことが当たり前だったことがデジタルでできるようになっていたり、さらにいうと、デジタルを導入した方が以前よりもより良くなる場合があります。
特に人口の減少と少子高齢化が問題視される日本では、人とデジタルツールの共存が求められているでしょう。
＊DXについて、詳しくはこちらをご覧ください＊
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DXによって変わる医療業界の未来
人材不足が叫ばれ、医療従事者に過酷な労働環境を敷いてしまっている医療業界こそ、DXを進めることで、より良い未来を目指すことができるのではないでしょうか。実際にDXに力を入れている医療機関もありますが、まだまだごく一部です。DXすることでどのような未来が想像できるのか、実際にDXの推進を測っている医療機関の具体例を参考にご紹介しましょう。
オンライン診療による診療の効率化
オンライン診療では、ビデオ通話を利用して患者とコミュニケーションをとり、診察を実施します。実際に病院に足を運んで診察を受ける形式では、新たな病気の感染リスクが心配され、また診察までの待ち時間が必要以上に長くかかってしまう場合もあります。オンライン診療であればこれらの心配が一切ありませんし、病気で重たい体を引きずって病院に行かなくても自宅で診察を受けることができるのは、患者にとって大きなメリットと言えるでしょう。
また医師の方も診察を効率的に進めることができるようになり、従来よりも多くの患者を、従来よりも短い時間でみることができるようになるかもしれません。
日本医療が抱える課題として「医療格差」ということがありますが、オンライン診療を導入すれば物理的な距離はそれほど気にならないため、この格差を軽減させることにも繋がるでしょう。
事務業務の効率化
医療の現場ではさまざまな事務業務が発生しています。
カルテの管理や医療物資の在庫管理、明細書の発行など、このほとんどを人力で行っているのが現状です。また受付にも必ずといっていいほど、事務スタッフが常駐しています。
人材不足や医療崩壊により、事務スタッフ一人一人の負担も増えています。業務負担が増えることで、人為的なミスも起こりうる可能性があります。
これらの事務業務の中には、デジタル技術に頼ることができるものが多くあります。医療事務に特化したサービスは増えていますので、必要なところに必要なサービスを導入することで、事務スタッフの業務を軽減できるでしょう。デジタルツールであれば基本全てが自動での処理となるため、人為的なミスも起こりにくくなるというメリットもあります。
医療従事者の業務実態管理
医療業界で一番の課題は「人材不足」と、それに伴う「医療従事者の過重労働」です。近年では過労死が注目されるようになり、過重労働が問題視されていますが、閉鎖的で緊急を要する場面も多い医療の現場ではこの問題が軽視されていることがあります。しかし、医療従事者も人です。無理を強いる状況が続けば、決して良い結果は生み出さないでしょう。この状況を打開するためには、医療従事者の勤務実態を把握し、適正に直していかなければなりません。
病院には「休み」扱いではあるけれど、緊急の場合はすぐに対応できるように院内に止まる「宿直」という制度があったり、就労時間が明確な通常の企業よりも勤務管理が難しい現状があります。特にその忙しさから勤怠管理の入力がきちんとできていない医療従事者も少なくありません。
医師や看護師本人が入力する基本の勤怠管理システムとは別に、第三者的目線で、その勤務実態を管理できるようにする必要があるでしょう。例えば病院内に屋内での位置情報が検知、管理できるクラウドサービスを導入したします。そうすると院内でその時間、誰がどこにいたのかを把握することができるようになります。医師や看護師が自身で入力する勤怠管理用のシステムと並行して使用することで、より正確な勤務実態を知ることができるようになります。また勤務管理だけでなく、位置情報をリアルタイムで取得できるようになることで、広い院内で一人の医師を足で探すことや医療機器を探し出す手間が軽減でき、業務効率を向上させることも期待できます。
＊医療従事者の勤務実態管理サポートにおすすめのツールのご紹介はこちら＊
まとめ
DXの推進に遅れをとっている医療業界ですが、医療業界こそ、デジタルと人が共存することでより良い環境が生み出されていくと考えます。
最近では医療現場向けのクラウドサービスの開発も多く進められています。可能な範囲でデジタルを導入し、本当に必要なところに人の手をかけることで、医療業界やそこに従事する人の未来が明るいものになることが期待できるでしょう。
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